現代日本を支配するのは太った猫。あたかも天から降ってきたかのような給料に甘んじて、想像力をなくした事なかれ主義の官僚・政治家たち。それに群がる、サラリーマンや年金生活者から生活保護者まで。危機的状況におかれても、明日の暮らしは誰かがなんとかしてくれるだろうと考えているような。
一方の痩せたライオンたちは、企業の経営者から小さなお店を営む個人事業主たち。他人の傘から独立し、それぞれの夢を追って明日の暮らしに対する不安を恐れず挑戦する人たち。
民主主義・自由主義社会として日本の未来をどちらが切り開く可能性を秘めているかは明白である。
今回の騒動「コロナウイルスチャイナ武漢型」によって、日本の自由と民主主義が危機に陥っている。問題なのは、その危機が情報洗脳された日本人にとって、民主主義を失い共産主義国家に変えられようとしていることに気づくことができないでいることだ。
重要な局面で日本の指導者たちは、大きなミスを犯しました。まるで80年前に
「北進してソ連と対峙せよ」という流れがあったにもかかわらず、情報をコントロールされ「南進そして対米戦争へ」と進んだ過ちを繰り返すかのように。
戦後、多くの知識人が公職追放されて、残ったのは東大でも左翼の思想家です。その指導を受けて今の霞が関を支配する役人は当然、左翼思想でしょう。そんな日本で昭和の時代まで左右のバランスが取れてきたのは、農業や商売を営む国家や文化を大切にしてきた庶民の力が、自民党の保守勢力として力を発揮していたからだと振り返ることができます。
その頼りにされていた自民党は、平成10年代に入って共産主義の公明党と政治を行うようになりました。庶民の声より集票マシンの共産主義、グローバリズムの声を聞く方が心地よいのです。
米中経済戦争の最前線が今の日本です。巧みな情報戦が仕掛けられています。
志村けんさんの訃報は残念です。しかし、グローバリズムが情報戦を有利にする戦略としての効果は絶大でした。
今回の騒動は米中経済戦争に起因した「グローバリズム（共産主義）と反グローバリズム(ナショナリズム)の最終戦争、情報戦ではないのか」と推測して考える方が分かり易いと感じます。
2019年からのトランプ大統領による対チャイナ政策により、経済的に苦しくなってきた中国共産党。香港デモやウイグルでの人権問題にも、マスメディアを通して非難の声が上がり始めた頃に、武漢肺炎の煙は上り始めました。台湾では、蔡英文総統の再選に焦点が当たる時期です。
そして、台湾の総統選挙で蔡英文総統のもと、民主主義の継続が支持された直後に、コロナウイルスチャイナ武漢型は日本へ運ばれてきました。
今年最大のテーマはトランプ大統領の再選です。それを阻止したいグローバリズム勢力は、世界経済の減速がトランプ大統領の支持率低下につながるので、今回のウイルス誕生とそれに対する報道は、グローバリズム勢力から仕掛けた心理戦です。入国禁止の措置を執りウイルスの侵入を防ごうとした台湾とトランプアメリカ合衆国はナショナリズムの最前線で戦っています。続いたのは英国などでしょうか。
一方でグローバリズム信仰が強い安部政権の日本や韓国、ドイツといったところでは、経済が瀕死の状態に陥っています。
本来、米中経済戦争で大きな痛手を受けたのはチャイナのはずでした。ところが、ウイルスが世界的に拡散した結果、世界経済は機能停止し相対的にチャイナの落ち込みが軽く見える状況を作り出したのです。明らかに中国共産党の勝利です。
このままでは、日本社会から自由が奪われます。情報戦に気づくことができなければ日本は超格差社会を迎えます。日本人として共産主義国家へ変えられることは絶対に阻止しなければならないことです。
日本という民主主義国家を大切に考えるなら、海洋国家としてトランプ大統領のアメリカ合衆国や台湾などの国々と、この危機を乗り越えるべきです。
明確な治療方法、治療薬がないコロナウイルスチャイナ武漢型が怖いのは、太った猫達です。痩せたライオンは治療薬がないコロナウイルスよりも、時間とともに死へ追いやられるような政府判断のミス官製不況が辛いのです。
初期の情報戦で敗れ、立て直しができずにいる日本では、これから痩せたライオン（中小企業の経営者）の自殺が急増するでしょう。実態経済を知らない太った猫たち（霞が関の役人や規制改革会議のメンバー）は、痩せたライオンのことなど、見下して関心のない存在ですから。
今の自民党の政治家に痩せたライオンの心理がわかる人など片手で数えるほどしかいないでしょう。
令和の徳政令
民主主義を守るためには、痩せたライオンを助けなければならないのです。本来は自分の力で生きていくことができ、周りも養うことができる人たちです。それが今、瀕死の状況に追い込まれています。直ちに必要なことは、30万円の現金を配ることでも、都市封鎖することでもありません。今必要な政策は「令和の徳政令」です。
一定期間の社会活動の自粛を求められている以上、その間の社会活動に影響を与えたもの（継続して支払いが生じている債権）について、免責（免除）されなければ生きられないのです。具体的には
・ 住宅ローン、月々返済の事業資金
・ 賃貸物件の家賃など
・ 上下水道、電気などの基本料金
・ 学校などの授業料
などです。
誰が負担するのか、債権者、自治体、国、・・・。負担は後から考えないと。急ぐべきは、自殺者を出さない仕組みづくりです。海外や世間で騒いでいる現金のバラマキは、消費税による不況対策にはなっても、コロナウイルスチャイナ武漢型騒動の対策にはなりません。
続けて必要になる対策が、社会保険料の事業者負担減免と雇用保険の仕組みを利用した従業員への所得補償です。さらに、社会保障の枠みの外で労働する人たちの暮らしを支えるためには、土木を中心とした公共事業の実施が有効だと考えます。密集する屋内での活動を避け、昨年露呈した災害、風害から街と資産を護るためにも。
消費税減税や現金給付を求める声が上がり、（一部の世帯に）現金30万円が配られるという話も出ているようですが、これは正しくありません。消費増税による昨年末からの不景気に対する取り組みとしては、正しい政策ですが、急がれる問題は官製不況への対策です。労働によって所得のない子供達や年金受給者に、現金を配るなど必要ない政策です。急いで行うべき政策は所得が減少した人や企業への支援、所得を失った人への支援です。働いていない人への支援を一緒にしてはなりません。
3月29日、東京では季節外れの雪が降りました。なごり雪、と言うにはちょっと遅い入学式、新学期を目の前にした時です。
人の心を人気(じんき)といいます。
経済活動のことを景気といいます。
自然環境のことを大気といいます。
人気と景気と大気が繋がっていることを学ぶのが気の学問です。コロナウイルスチャイナ武漢型で騒ぐ東京の指導者は、人気を悪くして景気を壊しました。景気がマイナスに触れたことで、大気もマイナスに触れて季節はずれの雪をもたらしたのです。自然環境が私たちの心を映す鏡であることを知る指導者は、現代の日本にはいないでしょう。左傾化された戦後教育、その頂点に立つ人たちが社会を動かしているからです。
大気は移り変わり、暖かい恵みを与えてくれます。次は私たち人の心が変わる番です。自然からのメッセージに気づくことができますか。
一方の痩せたライオンたちは、企業の経営者から小さなお店を営む個人事業主たち。他人の傘から独立し、それぞれの夢を追って明日の暮らしに対する不安を恐れず挑戦する人たち。
民主主義・自由主義社会として日本の未来をどちらが切り開く可能性を秘めているかは明白である。
今回の騒動「コロナウイルスチャイナ武漢型」によって、日本の自由と民主主義が危機に陥っている。問題なのは、その危機が情報洗脳された日本人にとって、民主主義を失い共産主義国家に変えられようとしていることに気づくことができないでいることだ。
重要な局面で日本の指導者たちは、大きなミスを犯しました。まるで80年前に
「北進してソ連と対峙せよ」という流れがあったにもかかわらず、情報をコントロールされ「南進そして対米戦争へ」と進んだ過ちを繰り返すかのように。
戦後、多くの知識人が公職追放されて、残ったのは東大でも左翼の思想家です。その指導を受けて今の霞が関を支配する役人は当然、左翼思想でしょう。そんな日本で昭和の時代まで左右のバランスが取れてきたのは、農業や商売を営む国家や文化を大切にしてきた庶民の力が、自民党の保守勢力として力を発揮していたからだと振り返ることができます。
その頼りにされていた自民党は、平成10年代に入って共産主義の公明党と政治を行うようになりました。庶民の声より集票マシンの共産主義、グローバリズムの声を聞く方が心地よいのです。
米中経済戦争の最前線が今の日本です。巧みな情報戦が仕掛けられています。
志村けんさんの訃報は残念です。しかし、グローバリズムが情報戦を有利にする戦略としての効果は絶大でした。
今回の騒動は米中経済戦争に起因した「グローバリズム（共産主義）と反グローバリズム(ナショナリズム)の最終戦争、情報戦ではないのか」と推測して考える方が分かり易いと感じます。
2019年からのトランプ大統領による対チャイナ政策により、経済的に苦しくなってきた中国共産党。香港デモやウイグルでの人権問題にも、マスメディアを通して非難の声が上がり始めた頃に、武漢肺炎の煙は上り始めました。台湾では、蔡英文総統の再選に焦点が当たる時期です。
そして、台湾の総統選挙で蔡英文総統のもと、民主主義の継続が支持された直後に、コロナウイルスチャイナ武漢型は日本へ運ばれてきました。
今年最大のテーマはトランプ大統領の再選です。それを阻止したいグローバリズム勢力は、世界経済の減速がトランプ大統領の支持率低下につながるので、今回のウイルス誕生とそれに対する報道は、グローバリズム勢力から仕掛けた心理戦です。入国禁止の措置を執りウイルスの侵入を防ごうとした台湾とトランプアメリカ合衆国はナショナリズムの最前線で戦っています。続いたのは英国などでしょうか。
一方でグローバリズム信仰が強い安部政権の日本や韓国、ドイツといったところでは、経済が瀕死の状態に陥っています。
本来、米中経済戦争で大きな痛手を受けたのはチャイナのはずでした。ところが、ウイルスが世界的に拡散した結果、世界経済は機能停止し相対的にチャイナの落ち込みが軽く見える状況を作り出したのです。明らかに中国共産党の勝利です。
このままでは、日本社会から自由が奪われます。情報戦に気づくことができなければ日本は超格差社会を迎えます。日本人として共産主義国家へ変えられることは絶対に阻止しなければならないことです。
日本という民主主義国家を大切に考えるなら、海洋国家としてトランプ大統領のアメリカ合衆国や台湾などの国々と、この危機を乗り越えるべきです。
明確な治療方法、治療薬がないコロナウイルスチャイナ武漢型が怖いのは、太った猫達です。痩せたライオンは治療薬がないコロナウイルスよりも、時間とともに死へ追いやられるような政府判断のミス官製不況が辛いのです。
初期の情報戦で敗れ、立て直しができずにいる日本では、これから痩せたライオン（中小企業の経営者）の自殺が急増するでしょう。実態経済を知らない太った猫たち（霞が関の役人や規制改革会議のメンバー）は、痩せたライオンのことなど、見下して関心のない存在ですから。
今の自民党の政治家に痩せたライオンの心理がわかる人など片手で数えるほどしかいないでしょう。
令和の徳政令
民主主義を守るためには、痩せたライオンを助けなければならないのです。本来は自分の力で生きていくことができ、周りも養うことができる人たちです。それが今、瀕死の状況に追い込まれています。直ちに必要なことは、30万円の現金を配ることでも、都市封鎖することでもありません。今必要な政策は「令和の徳政令」です。
一定期間の社会活動の自粛を求められている以上、その間の社会活動に影響を与えたもの（継続して支払いが生じている債権）について、免責（免除）されなければ生きられないのです。具体的には
・ 住宅ローン、月々返済の事業資金
・ 賃貸物件の家賃など
・ 上下水道、電気などの基本料金
・ 学校などの授業料
などです。
誰が負担するのか、債権者、自治体、国、・・・。負担は後から考えないと。急ぐべきは、自殺者を出さない仕組みづくりです。海外や世間で騒いでいる現金のバラマキは、消費税による不況対策にはなっても、コロナウイルスチャイナ武漢型騒動の対策にはなりません。
続けて必要になる対策が、社会保険料の事業者負担減免と雇用保険の仕組みを利用した従業員への所得補償です。さらに、社会保障の枠みの外で労働する人たちの暮らしを支えるためには、土木を中心とした公共事業の実施が有効だと考えます。密集する屋内での活動を避け、昨年露呈した災害、風害から街と資産を護るためにも。
消費税減税や現金給付を求める声が上がり、（一部の世帯に）現金30万円が配られるという話も出ているようですが、これは正しくありません。消費増税による昨年末からの不景気に対する取り組みとしては、正しい政策ですが、急がれる問題は官製不況への対策です。労働によって所得のない子供達や年金受給者に、現金を配るなど必要ない政策です。急いで行うべき政策は所得が減少した人や企業への支援、所得を失った人への支援です。働いていない人への支援を一緒にしてはなりません。
3月29日、東京では季節外れの雪が降りました。なごり雪、と言うにはちょっと遅い入学式、新学期を目の前にした時です。
人の心を人気(じんき)といいます。
経済活動のことを景気といいます。
自然環境のことを大気といいます。
人気と景気と大気が繋がっていることを学ぶのが気の学問です。コロナウイルスチャイナ武漢型で騒ぐ東京の指導者は、人気を悪くして景気を壊しました。景気がマイナスに触れたことで、大気もマイナスに触れて季節はずれの雪をもたらしたのです。自然環境が私たちの心を映す鏡であることを知る指導者は、現代の日本にはいないでしょう。左傾化された戦後教育、その頂点に立つ人たちが社会を動かしているからです。
大気は移り変わり、暖かい恵みを与えてくれます。次は私たち人の心が変わる番です。自然からのメッセージに気づくことができますか。
